沿革

1959年05月10日
創立総会(法政大学)，［代表幹事］大内兵衛。会員数247名。 ［常任幹事］遊部久蔵(慶応大学)，石原忠男(中央大学)，楫西光速(東京教育大学)， 守屋典郎(無所属)，野々村一雄(一橋大学)，武田隆夫(東京大学)，大島清(法政大学），三宅義夫(事務局長・立教大学)。総会後，第１回研究会開催

1960年春
第２回大会：「共通論題」の設定開始

1960年秋
第３回大会：「共通論題」のほかに「自由論題」報告開始

1961年11月
機関誌として『現代経済学叢書I・労賃と利潤率』（青木書店・有料市販）を刊行（以後1969年の叢書VIまで続刊）

1962年秋
第７回大会：「共通論題」「自由論題」のほか「分科会」新設。以後，(1)資本論関連，(2)帝国主義論・現代資本主義論関連，(3)社会主義経済関連，(4)日本資本主義関連のうちから２〜３分科会を大会ごとに開設

1966年11月
第14回大会：この年から春季大会を取りやめ，年１回秋の開催に変更

1969年11月
機関誌『現代経済学叢書』の会員無料配布を開始

1970年10月
機関誌を『経済理論学会年報』と改題，『同・第７集』を刊行（以後2003年の第40集まで続刊）

1977年3月
会員数1,000名を突破

1979年9月
第27回大会：経済学史学会と共催で，河上肇生誕百周年記念公開講演会を開催

1980年9月
『年報』第20集に，学会20年の「座談会」並びに「大会報告一覧」を掲載

1981年9月
第29回大会で「役員選出細則」を制定，全会員による幹事の直接選挙を開始

1983年3月14日
マルクス没後100年を記念して，東京と大阪で学術講演会を開催

1983年10月
第31回大会：マルクス没後100年記念大会とし，共通論題を「マルクスの経済学」に設定し，あわせてシンポジウム「『資本論』の現代的意義」を開催

1989年10月
第37回大会で『年報』の内容を，大会報告中心から査読（レフェリー）制に基く投稿論文中心に編集する改革を決定，翌年の第27集から実施

1990年10月
『年報』第27集に，共通論題報告を中心とした「学会30年の歩み」掲載

1999年7月
インターネット上に，学会のホームページを開設。同時にホームページに，経済学の総合学会としての理念・特色を明記

2001年7月
学会のメーリングリスト開設

2001年10月
この年国際交流委員会が発足し，第49回大会に海外からの招待講演（「特別報告」），並びに「英語による分科会」を開設。以後，中国の「資本論研究会」，「韓国社会経済学会」との交流開始

2002年10月
第50回大会で「会費納入細則」を制定，院生・高齢者会員の会費減免を開始

2003年6月
ICAPE（The International Confederation of Association for Pluralism in Economics 経済学における多元的共存のための国際学会連合）に準加盟

2003年9月
『年報』第40集に，第１集からの総目次を掲載

2004年4月
機関誌『経済理論学会年報』を季刊化し『季刊経済理論』と改題，桜井書店より第41巻第１号を刊行

2009年11月21日
創立50周年記念講演とパネル討論「変革期と政治経済学の課題」を法政大学で開催。第57回大会（東京大学）を記念大会として開催。同大会で若手研究者の業績を対象とした「経済理論学会奨励賞規則」を制定。

2014年6月1日
経済理論学会ラウトレッジ国際賞（JSPE - Routledge International Book Prize）創設

2017年9月16日
七学会合同企画「21世紀におけるマルクス」による「『資本論』刊行150年記念シンポジウム」を開催

2018年12月22，23日
七学会合同企画「21世紀におけるマルクス」による「マルクス生誕200年記念国際シンポジウム 」を開催